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【店舗向け】QRコード決済を無料で導入するには?意外な手数料や節約ポイントを解説!

QRコード決済をお店に導入する場合、最も気になるのが決済手数料や初期導入費用などコストの問題ですよね。

 

決済手数料無料とPRする決済事業者もありますが、実は無料期間が限られていたり決済手数料以外の手数料が発生するなど、意外な落とし穴がある場合も。

 

そこで今回は、QRコード決済にかかるコストを抑えるにはどうするべきか、導入にかかる手数料や節約方法について詳しく解説します。

QRコード決済にかかる費用(手数料)について 

まずはQRコード決済を導入する場合にどのような費用が発生するのか、項目別に見ていきましょう。

1. 導入コスト

QRコード決済は決済方式が2種類あり、どちらの決済方法を利用するかで導入コストが変わります。

 

一つは利用者が店舗に提示してあるQRコードをスマートフォンのカメラ機能で読み取る「店舗提示型」、もう一つは利用者のスマートフォン上に表示されたQRコード(バーコード)を店舗側がPOSなどのバーコードリーダーで読み取る、「利用者提示型」です。

 

 

利用者提示型の場合はQRを読み取るためのスマホ・タブレット端末やインターネット環境をお店で準備する必要がありますが、店舗提示型は決済事業者から配布される店舗専用のQRコードをレジ周りに設置するだけなので、読み取り端末も不要で導入コストを抑えることができます。

 

※QRコード決済の売上情報はウェブ上のマイページやスマホアプリから閲覧・管理するため、そのためのパソコンやスマートフォンは必要です。

2. 決済手数料

QRコード決済を利用する時に発生する費用を決済手数料といい、決済金額に対して各事業者で設定されている手数料率で計算します。

 

例)決済金額が10,000円で決済手数料が3.24%の場合
10,000円(決済金額)× 3.24%(決済手数料率)= 324円(決済手数料)


決済手数料は各事業者によって異なりますが、QRコード決済事業者が乱立する現在は各社の料率競争が激化しており、無料〜3.24%と、クレジットカードや電子マネー決済よりも比較的低めの手数料で提供されています。

3. 入金手数料

導入コストで意外と見落とされがちなのが、入金手数料です。

QRコード決済の売上は決済事業者から店舗の口座へ一定の入金サイクルで入金されますが、その際に入金手数料(振込手数料)が発生する場合があります。

 

決済事業者によっては入金手数料が無料になる条件を設定している場合があるので、それらの条件を事前にチェックした上で導入するのが良いでしょう。

 

QRコード決済の導入にかかる費用は主に上の3つですが、決済事業者によっては月額固定費などそれ以外の費用を設定している場合もあるので、ホームページなどで事前に確認しましょう。

QRコード決済にかかる費用(手数料)を節約するには?

 

先ほどお伝えした通り、QRコード決済は「店舗提示型」を利用すれば導入コストはかかりません。そのため、導入コストを抑えるには決済手数料と入金手数料がポイントになります。

決済事業者の決済手数料を比較しよう

QRコード決済事業者は数多くありますが、手数料が比較的お得な決済事業者をいくつかご紹介します。

PayPay

QRコード決済と聞いてまず最初に思い浮かべるのがPayPayではないでしょうか。
PayPayは「店舗提示型」のみ決済手数料無料で利用することができます。


ただし無料期間は2021年9月30日までとなっており、その後の手数料についてはまだ公開されていません。

LINE Pay

LINE Payは「店舗提示型」も「利用者提示型」も決済手数料無料で利用することができます。ただしこちらも無料期間は2021年7月31日までとなっており、2021年8月以降は2.45%〜となる予定です。


またLINEPayはStarPayという、1台でLINE Pay・WeChat Pay・Alipayやその他国内コード決済が利用できる便利な端末を提供していますが、StarPay端末を利用する場合は決済手数料が3.45%となっています。
※LINE Payでは店舗提示型の決済方式を「プリントQR」という名称で提供しています。

メルペイ / d払い

メルペイとドコモの業務提携により、2020年9月初旬から1つのQRコードで「メルペイ」「d払い」の両サービスが利用できる予定です。


メルペイ / d払いの決済手数料は2.6%ですが、現在「決済手数料実質無料キャンペーン」を実施しているためこちらも2021年6月30日まで無料で利用することができます。

auPay

CMで見かけることの多いau Payですが、こちらの決済手数料も通常3.25%かかるところ、2021年7月31日まで無料で利用できます。


またau PAYでは、中国で普及している「Alipay(アリペイ)」「WeChat Pay」も同時に申し込みをすることができ、これら2つの決済手数料も2020年9月30日(水)まで無料で利用することができます。

 

無料期間に多少の違いはありますが、2021年6月〜9月ごろまではどのQRコード決済事業者も手数料無料で利用することができそうです。現時点では無料期間終了後の手数料率が公開されていない事業者もあるため、情報公開後にそれらの継続有無を判断しても良いかもしれません。

決済事業者の入金手数料(振込手数料)を比較しよう

導入コスト、決済手数料に各社大きな差がないことはお伝えしましたが、実は入金手数料は各社金額や無料条件が様々です。入金サイクル、入金手数料、入金方法を一覧にしたので、ぜひ各社条件をまとめて比較してみてください。

 

 

上の表をみると、決済から入金までの入金サイクルが最も速いのはPayPay、LINE Pay(即日〜翌日)です。

 

 ただしPayPayはジャパンネット銀行以外の金融機関へ入金する場合は1回105円、LINE Payはどの金融機関でも250円の入金手数料がかかります。入金サイクルは速いほうがいいけど、入金手数料はかけたくない!という場合はジャパンネット銀行に口座を開設し、PayPayを導入するのが最も良いでしょう。

 

 次に入金サイクルが速いのはメルペイやd払い(10〜15日程度)ですが、メルペイは期間中の決済額が10万円以上の場合のみ入金手数料が無料となっており、d払いは決済金額に関係なく無料となっています。

 

au PAYは金額・金融機関に関係なく入金手数料が無料です。決済から入金までには1ヶ月程度時間がかかりますが、金融機関や決済額条件を気にすることなく入金手数料が無料で利用することが可能です。

 

QRコード決済事業者の知名度や利用者数に差はありますが、お店の決済手段が増えるとお客様の利便性も上がり、集客力や満足度アップにつながります。

決済手数料が無料な今の時期に、試しに導入してみるのも良いのではないでしょうか?

QRコード決済以外に準備しておくべき決済手段

キャッシュレス決済手段は主に「クレジットカード決済」「電子マネー決済」「QRコード決済」の3種類に分類されます。

 

 QRコード決済を導入した場合のメリットは先ほど述べたとおりですが、クレジットカード決済は高額決済にも利用できるため購入点数や顧客単価が上がりやすく、電子マネー決済は端末にカードをかざすだけという支払いの簡単さがポイントです。

 

またQRコード決済は比較的若い方や主婦層に人気なのに対し、クレジットカードや電子マネーは高齢者の所持率も高く、幅広い年代で使われています。

 

QRコード決済の導入をする場合は、あわせてクレジットカードや電子マネー決済にも対応すると、決済手段が広がり集客にもつながるでしょう。

クレジットカード/電子マネー決済を導入するなら STORES 決済 がおススメ

 

STORES 決済 は、クレジットカード、交通系電子マネー、QRコード決済(WeChat Pay)を提供する決済サービスです。

 

クレジットカード決済手数料は3.24%〜、電子マネー決済手数料は1.98%と、クレジットカードや電子マネーを提供する決済事業者では最も安い手数料率となっています。

 

入金サイクルも早く、全ての金融機関で最短翌々日入金に対応しています。操作もかんたんで、初めてキャッシュレス決済を導入する方に選ばれています。


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