Coineyスタートパックレンタル契約書

Coineyスタートパック申込者(以下、「借主」という。)と株式会社コイニー(以下、「コイニー」という。)は、借主がコイニーから本物品を借り受けることについて、以下のとおり合意したので、本Coineyスタートパックレンタル契約(以下、「本契約」という。)を締結する。なお、本物品には、それに予めインストールされまたは添付されたアプリケーション(以下、「本アプリケーション」という。)、取扱説明書等のマニュアル・その他付属品を含むものとする。

第1条 本物品の貸与

  1. コイニーは、別紙に定めるレンタル期間中、借主に対して本物品を貸与するものとし、借主はレンタル期間中、別紙に定めるレンタル料(以下、「レンタル料」という。)を支払うことを条件として、本契約に従って本物品を利用できるものとする。
  2. 本契約に基づきコイニーが借主にレンタルする物品(以下、「本物品」という。)の詳細は、別紙のとおりとする。

第2条 転貸借

借主は、コイニーの事前の書面による承諾なく、本物品を第三者に対して転貸しないものとする。借主がコイニーの事前の書面による承諾を得て、本物品を第三者に転貸した場合には、当該第三者の行為は借主の行為とみなし、借主はコイニーに対し当該第三者の行為につき一切の責任を負担するものとし、コイニーが当該第三者の行為に基づき被った一切の損害を賠償するものとする。

第3条 レンタル料等

本物品のレンタル料その他の諸費用(消費税相当額を含む。)の支払は、コイニー所定の方法、内容にて行うものとする。なお、支払金額に関しては、別途コイニーからの請求書より借主に通知する。なお、レンタル料は1か月単位で計算し、日割り計算は行わないものとする。

第4条 中途解約

借主は、レンタル期間中、1週間以上の予告期間を設けて書面によりコイニーに通知し、かつ、解約日までに、コイニーに対し別紙に定める解約レンタル料(以下、「解約レンタル料」という。)及び本契約の終了にかかる手続きの完了までに発生した費用等(本物品の搬出・原状回復等にかかる費用を含む。)を一括して支払うことにより本契約を解約できるものとする。

第5条 本物品の引渡等

  1. コイニーまたはコイニーの指定する者が別紙の納品場所に本物品を搬入した時点で、本物品の引渡しがなされたものとする。
  2. コイニーは、自ら又はコイニーの指定する者をして、借主に対して、必要に応じて、電話またはメール等の方法により、前項の引渡し完了の事実確認を行う
  3. 借主が引渡しを受けた日の翌々日までに本物品と仕様書の不一致につきコイニーに通知を行わなかったときは、本物品は仕様書の記載に適合した状態で借主に引き渡されたものとする。
  4. 借主が本物品の受領または第2項のコイニーによる事実確認への協力を拒んだりを拒んだり、遅らせたりしたときは、コイニーは、催告を要しない解除通知のみで本契約を解除することができるものとする。
  5. コイニーは、借主に対して、第1項の引渡し時における機能・性能・仕様が本物品に添付される取扱説明書等に記載のものに適合することのみを担保する。なお、貸主は、本物品の商品性及び借主の使用目的への適合性については担保しないものとする。

第6条 保管、使用方法

  1. 本物品の所有権はコイニーまたはコイニーに本物品を貸与している者に帰属し、借主は、本物品の保管、使用については、本来の用法及び諸法例に従い、善良なる管理者の注意をもってこれを保管、使用するものとする。
  2. 本物品の設置、保管、使用につき、借主の責めに帰すべき事由によって第三者に与えた損害については、借主は直ちにそれをコイニーに通知し、借主の責任と負担で解決するものとする。
  3. エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社が定める「IP通信網サービス利用約款(企業向けOCNサービスをご利用の場合)共通編、別冊」(http://www.ntt.com/tariff/comm/ip.html .以下「IP通信網約款」という。)及びコイニーが借主に提示した本物品の使用に関するルールは、本契約の一部を構成するものとし、借主が本物品を使用する場合には、これらを遵守しなければならない。なお、IP通信網約款における「当社」は「コイニー」に、「IP通信網契約者」は「借主」に適宜読み替えて適用されるものとする。また、IP通信網約款は変更される場合があるものとし、変更があった場合は変更後のIP通信網約款の定めによるものとする。さらに、別紙に特約事項が定められている場合は、IP通信網約款に優先して適用されるものとする。

第7条 メンテナンス

  1. 借主は、自らの費用負担と責任において本物品のメンテナンスを行うものとする。但し、本物品の修理または交換が必要である場合には、遅滞なくコイニーに連絡するものとし、コイニーの指示に従うものとする。
  2. コイニーに故意または重過失がある場合を除き、借主は、民法608条その他根拠の如何にかかわらず、コイニーに対し前項の費用負担の償還請求を行わないものとする。
  3. 前項の定めは、借主が、本物品の引渡しを受けたときの検査において発見された本物品の瑕疵の修補もしくは交換することを妨げるものではない。
  4. コイニーは、本物品に障害がおきたことにより、本物品に蓄積されたデータ(電子情報)が使用不能となったこと、メンテナンス中に当該データの使用等をすることができないこと、またメンテナンスのため当該データの消去等が必要な場合にコイニーがそれを実施することにより発生する結果について何らの責任も負わず、これにより生じた一切の損害を賠償する責任を負わない。

第8条 アプリケーション

  1. 借主は、第5条第1項の引渡しを受けたときから、本物品においてのみ本アプリケーションを使用できるものとする。
  2. 借主は、本アプリケーションに関し、レンタル期間中及び終了後においても、次の行為を行ってはならない。 ① 本アプリケーションを本物品以外のものに使用すること。 ② 本アプリケーションの複製、解析、翻案、改変、逆アセンブル、逆コンパイルまたはリバース・エンジニアリングを行うこと。 ③ その他本アプリケーションに関する知的財産権の権利関係に影響を与える行為。
  3. 借主が、本アプリケーション以外のアプリケーションをインストールして本物品を使用しようとするときは、そのアプリケーション及び本物品の動作環境を確認の上、借主自らの責任においてインストールするものとする。
  4. 第3項に違反して本物品が正常に作動しない場合について、コイニーは責任を負わないものとする。

第9条 原状変更

  1. 借主は、予めコイニーの書面による承諾を得なければ、本物品を他の不動産、動産に付着させ、また本物品について造作、加工その他一切の原状変更をすることができないものとする。
  2. 本物品に付着した他の物品の所有権は、コイニーが書面により借主の所有権を認めた場合のほか、無償でコイニーに帰属するものとする。

第10条 権利侵害の禁止等

  1. 借主は、本物品について譲渡、質入その他コイニーの権利を侵害し、あるいは侵害するおそれのある一切の行為をしないものとする。
  2. 借主は、本物品について他からの仮差押、強制執行その他法律的侵害または事実的侵害がないように保全するとともに、もしそのような事態が発生しあるいは発生するおそれがあるときは、直ちにその旨をコイニーに通知するとともに、借主の責任と負担でその排除もしくはその防止に努めるものとする。

第11条 検査

コイニーが、本物品の保管、維持、補修等の状況について借主に報告を求めたときは、借主は遅滞なくこれに応じるものとする。

第12条 本物品の滅失・毀損等

  1. 本物品の返還までに本物品の盗難、滅失、紛失等が生じた場合、借主は、直ちにコイニーに生じた事象を通知するものとする。この場合、コイニーは本契約を解除することができる。
  2. 第1項において、盗難、滅失、紛失等がコイニーの故意または重過失によって生じたものである場合を除き、借主は、コイニーに対しその被った損害(解除レンタル料相当額及び盗難、滅失、紛失等が生じた時点でコイニーが想定する本物品の残価相当額)を賠償するものとする。

第13条 保険契約

コイニーは、本物品について動産総合保険契約等の保険契約を締結する義務を一切負わないものとし、借主は異議なくこれを承諾するものとする。

第14条 反社会的勢力等の排除

  1. 本契約の当事者は、相手方または本契約締結に関する相手方の代理人若しくは本契約締結を媒介した者が反社会的勢力等(暴力団、暴力団員、右翼団体、反社会的勢力、その他これに準ずる者及びこれらと密接な関係を有する者を意味する。以下同じ。)であることが判明したときには、催告を要せず相手方に書面で通知することにより直ちに本契約を将来に向かって解除することができる。
  2. 本契約の当事者は、相手方が本契約に関連して締結した契約(以下「関連契約」という。)の当事者または関連契約の締結に関する関連契約の当事者の代理人若しくは関連契約の締結を媒介した者が反社会的勢力等であることが判明した場合には、相手方に対し、当該関連契約の解除その他の必要な措置を講ずるよう求めることができる。
  3. 前項に基づいて必要な措置を講ずるよう求めたにもかかわらず、相手方が正当な理由なくこれを拒否した場合、本契約の当事者は催告を要せず相手方に書面で通知することにより直ちに本契約を将来に向かって解除することができる。
  4. 前各項に定める場合を除き、本契約の当事者は、相手方の取締役、監査役、従業員その他の構成員、株主、取引先、若しくは顧問その他のアドバイザーが反社会的勢力等であること、または相手方が資金提供その他を通じて反社会的勢力等の維持、運営若しくは経営に協力若しくは関与する等反社会的勢力等との何らかの交流若しくは関与を行っていることが判明した場合において、その解消を求める通知を相手方が受領後相当期間内にこれが解消されないときは、相手方に書面で通知することにより直ちに本契約を将来に向かって解除することができる。
  5. 本条に基づき本契約を解除した当事者は、当該解除により相手方に生じた損害の賠償責任を負わないものとする。 第15条 解除等
  6. コイニーは、借主に次の各号に掲げる事由の一つが生じたときには、催告を要せず借主に書面で通知することにより直ちに本契約を将来に向かって解除することができる。 (1) 本契約に違反し、その是正を求める通知を受領後15日以内に当該違反を是正しない場合 (2) 支払停止若しくは支払不能となり、または、破産手続開始、民事再生手続開始若しくは会社更生手続開始その他これらに類する手続開始の申立てがあったとき (3) 振り出し若しくは引き受けた手形若しくは小切手が不渡りとなったとき、または手形交換所の取引停止処分その他これに類する措置を受けたとき (4) 仮差押え若しくは仮処分の命令を受け、その効力が15日以上継続した場合、または差押え若しくは競売の申立てを受けたとき (5) 公租公課の滞納処分を受けたとき (6) 解散したとき(合併による場合を除く。)、清算開始となったとき、または事業の全部(実質的に全部の場合を含む。)を第三者に譲渡したとき (7) 監督官庁から営業停止または営業免許若しくは営業登録の取消等の処分を受けたとき (8) 資産、信用状態が悪化し、またはそのおそれがあると認められる相当の理由があるとき
  7. 借主に前項に掲げる事由の一つが発生した場合、借主のコイニーに対する債務は当然に期限の利益を失い、借主は全ての債務をコイニーに弁済しなければならない。
  8. 第1項の規定に基づきコイニーが本契約を解除したときは、借主は第16条の規定に基づき、本物品をコイニーに返還するとともに、解除レンタル料総額を直ちにコイニーに支払うものとする。
  9. 前項の場合、本物品の返還が不能または困難なときは、借主は、解除レンタル料相当額及びコイニーが設定する契約の解除の時点における本物品の残価相当額を直ちにコイニーに支払うものとする。 第16条 本物品の返還
  10. 事由の如何を問わず本契約が終了したときは、借主は、直ちに借主の責任と費用負担で、本物品(保証書を含む。)を、通常の損耗と第9条第1項によってコイニーが認めたものを除き原状に回復したうえでコイニーの指定する場所に返還するものとする。ただし、返還にかかる配送料はコイニー負担とする。
  11. 第1項の場合において、借主が本物品の返還を遅延した場合、借主は、コイニーの故意または重過失がある場合を除き、遅延によりコイニーが被った損害を賠償するものとする。
  12. 借主は、本物品の返還に際して本物品に蓄積されたデータ(電子情報)を消去するものとする。なお、コイニーに返還された本物品にデータが残存する場合、残存するデータの漏洩等に起因して借主・転借人または第三者に生じた損害については、コイニーは一切責任を負わない。

第17条 データ

レンタル期間中であると、借主がコイニーに本物品を返還した後であるとを問わず、また本物品の返還理由の如何を問わず、本物品に蓄積されたデータ(電子情報)についての必要なバックアップは、借主が自らの責任で行うものとし、コイニーは何らの義務または責任を負わないものとする。また、借主は、コイニーに対し、当該データの返還、修復、削除等の請求をせず、また著作権、ノウハウその他知的財産権の行使をしないものとする。

第18条 損害賠償

  1. 借主がコイニーの責めに帰すべき事由に起因して現実に発生した損害の賠償を求める場合、コイニーは、本契約に別段の定めある場合を除き、通常かつ直接の損害について、コイニーと借主が協議の上、決定した金銭賠償の責任を負うものとする。
  2. 第1項にかかわらず、借主の責めに帰すべき事由に起因して発生した損害、業務上の逸失利益その他の間接損害並びに借主の作成データの毀損または自然滅失については、コイニーは、借主に対し、いかなる責任も負わないものとする。

第19条 担保

借主は、債権保全を必要とする相当の事由が生じたときは、請求によって直ちにコイニーの承認する担保もしくは増担保を差し入れ、または連帯保証人もしくは保証人をたてもしくはこれを追加する。

第20条 遅延損害金

本契約により借主がコイニーに対して負担する一切の債務の支払いが遅れた場合、借主は支払うべき金額に対し、支払完了日まで、年14.6%の割合による遅延損害金を支払うものとする。その計算方法は1年365日の日割計算とする。

第21条 費用負担

本契約の締結、履行及び本契約に関しコイニーが権利を行使するために必要な費用並びに保全または担保の取立に要した費用は、弁護士費用、報酬を含めすべて借主の負担とする。

第22条 報告及び検査

  1. 借主は、財産、経営、業況についてコイニーから請求があったときは、コイニーに対し、直ちに報告し、また調査に必要な便宜を提供するものとする。
  2. 借主は、財産、経営、業況について、重大な変化を生じたとき、または生じるおそれのあるときは、コイニーからの請求がなくても、コイニーに対し、直ちに報告するものとする。

第23条 公正証書作成義務

借主は、コイニーが請求したときはいつでも公証人に委嘱して、本契約による債務承諾及び強制執行の認諾ある公正証書の作成に必要な手続きをとるものとする。

第24条 不可抗力

いずれの当事者も、自らの合理的な支配の及ばない状況(火事、停電、ハッキング、コンピューターウィルスの侵入、地震、洪水、戦争、疫病、通商停止、ストライキ、暴動、物資及び輸送施設の確保不能、または政府当局による介入を含むがこれらに限定されない。)により本契約上の義務(支払期限にある金銭債務は除く。)の履行が遅延した場合、その状態が継続する期間中相手方に対し債務不履行責任を負わないものとする。

第25条 秘密保持

  1. 本契約において「秘密情報」とは、本契約に関連して、一方当事者が、相手方より口頭、書面その他の記録媒体等により提供若しくは開示されたかまたは知り得た、相手方の技術、営業、業務、財務、組織、その他の事項に関する全ての情報を意味する。但し、(1)相手方から提供若しくは開示がなされたときまたは知得したときに、既に一般に公知となっていた、または、既に知得していたもの、(2)相手方から提供若しくは開示がなされた後または知得した後、自己の責に帰せざる事由により刊行物その他により公知となったもの、(3)提供または開示の権限のある第三者から秘密保持義務を負わされることなく適法に取得したもの、(4)秘密情報によることなく単独で開発したもの、(5)相手方から秘密保持の必要なき旨書面で確認されたものについては、秘密情報から除外する。
  2. 本契約の当事者は、秘密情報を本契約の目的のみに利用するとともに、相手方の書面による承諾なしに第三者に相手方の秘密情報を提供、開示または漏洩しないものとする。
  3. 前項の規定に拘わらず、本契約の当事者は、法令または裁判所若しくは政府機関の命令、要求若しくは要請に基づき、相手方の秘密情報を開示することができる。但し、当該命令、要求または要請があった場合、速やかにその旨を相手方に通知しなければならない。
  4. 本契約の当事者は、秘密情報を記載した書面その他の記録媒体等を複製する場合には、事前に相手方の承諾を得ることとし、複製物については第2項に準じて取り扱うものとする。
  5. 本契約の当事者は、本契約の終了時または相手方から求められた場合にはいつでも、遅滞なく、相手方の指示に従い、秘密情報並びに秘密情報を記載または包含した書面その他の記録媒体及びその全ての複製物を返却または廃棄する。

第26条 通知

  1. 本契約に基づくまたはこれに関連する全ての通知は、電話またはメール等の方法により以下の相手方に対して行うものとする。
  2. 前項に基づく通知が、相手方の所在不明等相手方の責に帰すべき事由により、到達しなかった場合には、その発送の日から2週間を経過した日に、当該通知が到達したものとみなす。

第27条 契約内容の変更

本契約の内容は、本契約の当事者の書面による合意によってのみ変更することができる。

第28条 譲渡禁止

借主は、コイニーの書面による事前の同意なくして、本契約の契約上の地位または本契約に基づく権利若しくは義務につき、第三者に対する譲渡、担保設定、その他の処分をしてはならないものとする。

第29条 完全合意

本契約は、本契約に含まれる事項に関する本契約の当事者間の完全な合意を構成し、口頭または書面によるとを問わず、当事者間の本契約に定める事項に関する事前の合意、表明及び了解に優先する。

第30条 分離可能性

本契約のいずれかの条項またはその一部が無効または執行不能と判断された場合であっても、本契約の残りの規定及び一部が無効または執行不能と判断された規定の残りの部分は、継続して完全に効力を有し、本契約の当事者は、当該無効若しくは執行不能の条項または部分を適法とし、執行力を持たせるために必要な範囲で修正し、当該無効若しくは執行不能な条項または部分の趣旨並びに法律的及び経済的に同等の効果を確保できるように努めるものとする。

第31条 存続規定

第8条、第11条、第12条、第15条、第17条、第18条、第21条、第25条、の規定は、本契約終了後も有効に存続する。

第32条 準拠法及び合意管轄

本契約の準拠法は日本法とし、本契約に関連して生じた紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とする。

第33条 協 議

本契約に定めのない事項及び解釈の疑義については、法令の規定並びに慣習に従うほか、両当事者誠意をもって協議解決を図るものとする。

2014年5月19日制定


〔別紙〕

・本物品の詳細):
 ・タブレット端末 1台
 ・SIMカード 1枚
 ・Coineyリーダー 1個
・レンタル期間:2014年5月19日-2014年6月30日
・レンタル料金:0円
・解約レンタル料:0円